長時間労働が必ずしもいい結果を呼ぶとは言えない

2016. 08. 08

近年では長時間労働が増えておりますが、それでは生産性が低く、「一生懸命やるよりも、賢く仕事をする方法」を学ぶべきだという指摘があります。

 

OECD(経済協力開発機構)が毎年発表する国家別労働生産性指数を見てみると、平均勤務時間は増えていてもそれほどの成果が出ていない国もあるという見解を示しました。

研究員はこのことに関して、夜勤などの過度な業務は個人生活がおざなりになり、仕事とプライベートのバランスを崩し、休息を通して体を休めることが難しくなっているや、業務ストレスによって新しい知識を学習する意欲やアイディアの捻出が難しいということも指摘しました。

 

 

研究員は「少ない人力と勤務時間でも、効率的な仕事をすれば高い生産性と成果を得られる」とし、仕事の仕方の差で企業の競争力を左右すると明らかにしました。

 

また、研究員は少ない勤務時間でありながらも、高い成果を出している企業の特徴として、以下の点をあげました。

 

・部下職員を信用し仕事を任せる

・慣性と惰性を克服する

・明確な成果基準を提示する

・その仕事に適した人がその仕事をできるように、適材適所に配置する

・考える人材を育成する努力をする

 

研究員は人材を配置するときに最も考慮する点として、その仕事を任せたときどれほどの情熱や熱意をもってその仕事を遂行するかという点をあげました。

その理由として、「多少力量が不足しても、自分がしたい仕事を任せられたら不足している力量、知識をどうにかしてでも与えられた仕事をこなすからだ」と説明しました。

研究員はこれとともに「国内企業の職員たちは、与えられた仕事をいかに決められた時間内に終わらすのかによって、自分に対する評価が決定するものだと思っている。このため全体的な構図を見たり、話の流れを理解してより良い方法を考えないのだ」としました。

 

 

研究員は、「自ら考えることができる人材はどんな事案に対しても、自ら悩み、かつ問題解決に乗り出せる」とし、与えられた時間内に上の人が指示したことを受動的に処理することに重要性を置いている国内企業の問題点を指摘しました。

 

反面、先進企業は新入社員のときから深く考える習慣を育てることに力をいれています。

ある企業の場合、新入社員から中間管理職に至るまで、指示した仕事を受動的にすることより改善するところはないかを探し、その答えを各々が考えるそうです。

 

日々熾烈になる競争環境の中で、企業が生存し発展するには生産性が高い組織にならねば生き残ってはいけません。

先進企業をすべて真似するのではなく、長期的な観点で根気強く社員たちと制度や慣行を改善しなければならないとしました。